１．技術顧問契約
・契約企業様の工場内、その他の場所での技術指導
・電話、メールによる相談
・他社との技術打ち合わせ、営業などにおける専門家としてのサポート
・従業員の技術教育

２．技術業務委任契約
・問題解決のための調査
・課題解決のための提案（概要設計、アルゴリズム開発、シミュレーション、試作、試験）
・技術資料作成（設計図、各種補助金申請資料など）

３．その他の形態
　　上記、１、２の形態以外でも、個人事務所のフットワークの良さを活かし、お客様のニーズに
沿って柔軟に対応いたします